多言語でのウェブサイト構築は、企業が国際市場に進出し、さまざまな国や地域の消費者や従業員に情報を届けるための重要な施策です。本記事では、なぜ多言語サイトが必要なのか、そのメリットや制作時の重要ポイント、さらに翻訳や運用フェーズにおける課題について詳しく説明します。
多言語でのウェブサイト構築が必要な理由は、単に情報の翻訳にとどまりません。インターネット上で最も一般的に使用されている言語は英語であり、上位1,000万サイトのうち60.4%が英語を基盤にしています。(※1)
一方で、日本語を使用しているサイトはわずか2.1%に過ぎません。(※2)これを踏まえると、英語だけでなく他の言語にも対応する多言語サイトの構築は、国際市場においてビジネスを成功させるために極めて重要だといえます。
多言語対応することで、世界中の消費者やパートナー、従業員とのコミュニケーションが円滑になり、ビジネスチャンスが広がります。特に、外国市場や国内にいる外国人消費者に対するアプローチは、多言語対応なしでは実現が困難です。インターネット上での情報伝達が主流である今、企業にとっては不可欠な対応だといえるでしょう。
参照元:インターブックス(https://www.interbooks.co.jp/news-room/【インターネット上で使われている言語】top20/)
多言語対応のウェブサイトを構築することにより、ビジネスにはさまざまなメリットがもたらされます。
多言語対応により、海外市場や国内の外国人消費者に対して新しいビジネスチャンスを創出することが可能です。消費者が自身の母国語で製品やサービスにアクセスできることで、購買意欲を高め、企業の利益拡大につながります。
多言語対応により、企業は日本以外の国や地域にもブランドを認知させることが可能です。多言語サイトを活用することで、国際的な市場にも簡単にアクセスできるようになり、企業の成長にも貢献します。
グローバルビジネスを進めるにあたり、まずは各種Webサイトを多言語化するのが第一歩。しかし、今後ビジネスを促進していくにあたっては、多言語化の次の一手を見据えておくことも重要です。
各国の文化や商流を踏まえたWebサイトとして再構築するなら、グローバルサイトの構築実績がある会社に依頼するのがベター。このサイトではおすすめの会社を紹介しているので、ぜひ検討材料にお使いください。
KDDI株式会社のグローバルサイト群(全18カ国・地域/日英中を含む)をAdobe Experience Manager上で大規模リニューアルしたプロジェクトです。イントリックスはCMS選定・情報設計・デザイン・移行作業まで伴走し、マスターサイトの日本語版→英語版→各国ローカライズ→第3言語展開という4段階プロセスで展開スピードを最適化しました。
AEMのコアコンポーネント活用とコンテンツ種別ごとの細かな権限設計により、本社と海外拠点の協業を実現しつつ開発コストも抑制し、リリース後は各国担当者が自律的に更新できる体制が整ったことでページ生成・共通コンテンツ更新の工数も大幅に削減でき、「信頼性」「先進性」を体現するデザイン刷新と運用効率化により、グローバルマーケティング強化の基盤を構築しています。
参照元:INTRIX(https://www.intrix.co.jp/portfolio/kddi-website-renewal/)
70社超のBtoB製造業を支援してきたグローバルサイト構築の専門家。各国サイトを俯瞰する情報設計とAEMなどCMSの高度なガバナンス設定でブランドを統一し、運用工数を大幅に削減します。
海外経験豊富なバイリンガルチームが現地拠点を巻き込み、戦略立案から運用まで伴走。日東電工、ダイキンなど大手で実証された成果‐アクセス増・問い合わせ倍増‐が品質を証明します。
LeadGridでは、旧サイトの更新遅延や言語ごとの情報断絶に悩む企業(例:三菱商事ロジスティクス、sustainacraft、日機装)を対象に、①日本語マスターでIAを再設計、②CMS上にモジュール化テンプレートを構築、③ドメイン/サブドメイン戦略とhreflang設定で英語を基軸に最大18か国版を展開、④機械翻訳+ポストエディット体制を組む、⑤権限設計で海外拠点が自走更新—という5段階を適用。
公開後はページ生成即時化で海外流入25%増・問い合わせ2倍、制作期間平均5か月以内・費用800万円規模に抑制し、レスポンシブ+多通貨表示、Lighthouseスコア改善も同時達成してブランド刷新と海外SEO強化を両立しています。
参照元:LeadGrid(https://goleadgrid.com/blog/multilingual-site-casestudy)
リユース大手コメ兵のECサイト「KOMEHYO ONLINE」では、1日約1,000ページ生成される商品ページをタイムリーに多言語化する必要があったため、タグ一行で既存サイトを多言語対応できるSaaS「WOVN.io」を採用。
未翻訳箇所の自動検知+自動翻訳、用語集登録、ページ自動削除などの機能により運用負荷を最小化し、導入後わずか1か月で海外アクセスが25%の増加。英語・繁体字・簡体字の3言語公開で海外SEOも強化され、実店舗集客への連携にも繋がっています。
多頻度更新型ECにおける多言語対応の好例として、スピード・コスト・品質のバランスを可視化した事例です。
参照元:Wovn Technologies(https://mx.wovn.io/casestudy)
多言語サイトの制作フェーズにおいては、いくつかの重要なポイントを抑える必要があります。
多言語サイトの制作では、言語数分のHTMLファイルを作成する方法や、外部の多言語ツールを利用する方法があります。公開後のメンテナンスも考慮し、適切な方法を選択することが重要です。
多言語化のためには、共通プラットフォームを活用して作業負荷を軽減することが必要です。例えば、言語切替ボタンの位置や、翻訳後の文字数増減によるレイアウト崩れを防ぐための設計が必要です。
多言語サイトを公開した後の運用フェーズにおいても、多くのポイントに留意する必要があります。
翻訳は機械翻訳や人力翻訳など、内容に応じた適切な方法を選択することが大切です。例えば、ニュアンスが重要な部分には人力翻訳を用いるなどの工夫をしましょう。
多言語サイトでは、頻繁にコンテンツの更新が行われるため、その際に翻訳の抜け漏れが発生しないよう、翻訳担当者との連携を強化する必要があります。更新のタイミングを見極め、スムーズな翻訳作業ができる体制を構築することが重要です。
本社サイトを翻訳して各国版を公開する最小構成です。CMSや更新権限を本社に集約できるため初期費用と運用コストを抑えやすく、ブランド統一も容易です。
ただし現地法規制や商習慣への対応が遅れやすく、マーケティング施策が画一的になり成果が頭打ちになることがあります。海外展開の第一歩に適していますが、SEO面で多言語最適化が弱く検索流入拡大に限界が出やすい点に注意が必要です。
各国チームが独自CMSでサイトを運営し、商品構成や決済、問い合わせフローまでローカル仕様に最適化できるモデルです。市場変化に即応でき、高いコンバージョンを期待できます。
一方、ブランドトーンやUIがばらつき、ドメインやURL構造も乱立しやすいためSEO評価が分散し、運用コストも重複しがちです。本社はガイドライン策定と定期監査で統制を保ち、統合解析基盤を用意すると安心です。
本社が共通ポータルとデザインシステムを提供し、各拠点が現地情報を上書き・追加して運用する方式です。ブランド統一とローカライズを両立でき、AEMなどのCMSでコンポーネントと権限を細分化すれば翻訳優先度に応じた段階公開も可能です。
共通ドメイン+hreflangでSEO評価を集中させつつ、現地チームの自走を促すため教育とサポート窓口を整備することが成功の鍵になります。
多言語サイトは「必要性」「メリット」「制作・運用の勘所」に加え、自社に合った運用形態を選ぶことで真価を発揮します。本記事で概要を掴んだら、現状課題と目標を整理し、自社に適したパートナー選定へ進みましょう。
グローバルサイト構築の専門メディア「デジブラ」では、独自調査により構築実績を有する50社をピックアップ。その中から代表的な3つの構築目的別に、実績の多い会社を選出しています。
本当に優れた製品の実力を
他国の人に伝えたい!
売上規模50億から5兆円のBtoB製造企業170社を支援してきた実績から、BtoB製造業を熟知した会社と言えます。
ローカルサイトも含めた制作・運用を推進できるのが強みで、現地支社を巻き込みながらの進行やシステム構築も得意としているため、戦略立案や企画・プロジェクト運営を相談したいメーカーにおすすめです。
現地の美意識に寄り添い
商材の価値を表現したい!
自社スタジオでの映像制作で、人の美意識に働きかけるような表現を得意としています。
化粧品や装飾品・ファッションなどおよそ30社以上の美容・アパレルメーカーのサイト構築実績を有しており、言語化できない「美しさ」を、映像コンテンツで広く伝えていきたい会社におすすめです。
海外の食文化に配慮しながら
食材の魅力を広めたい!
海外ならではの食文化や、食のタブーに配慮したサイト構築の実績を持ち、大手食料品メーカーからの依頼にも応えられる実力を有する会社です。
成分や栄養価などの情報を、食文化を知るプロが正しく多言語化し、食流通の法規制を守って適切にクリアした上で、ブランド価値を世界中に拡げていく支援に期待できるでしょう。
選定条件:
Google検索「グローバルサイト 構築」の検索結果の165社から、事業としてグローバルサイトの構築を行っていることが公式サイトに記載されている50社を絞り込んだ。(調査日:2024年8月23日)
・イントリックスの選定理由:製造業の海外ビジネス促進を目的としたグローバルサイト構築実績が、50社のなかで最も多い会社として選出。
(※1 参照元:イントリックス サービスサイト|https://www.intrix.co.jp/lp/global-website-strategy/)
・ミツエーリンクスの選定理由:映像やビジュアルを活用したPRを目的としたグローバルサイトの構築実績が、50社のなかで最も多い会社として選出。
(※2 参照元:ミツエーリンクス 公式サイト|https://www.mitsue.co.jp/our_work/projects/past_projects.html)
・あとらす二十一の選定理由:採用強化を目的とした企業サイトを、グローバルサイトとして再構築した実績が50社のなかで最も多い会社として選出。
(※3 参照元:あとらす二十一 公式サイト|https://at21.jp/works/maker.html)